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消費者のサステナブルな意識改革・行動喚起を促すビジュアルとは? Getty ImagesがCOP26に先がけ、サステナビリティに関する消費者意識の最新データを発表!

消費者のサステナブルな意識改革・行動喚起を促すビジュアルとは? Getty ImagesがCOP26に先がけ、サステナビリティに関する消費者意識の最新データを発表!

#SHOW CASE #TREND
  • つくる責任つかう責任
  • 気候変動に具体的な対策を

Jeff J Mitchell, 1346389197 / Getty Images

みなさんは先週末から開催されている世界的な気候サミット、「COP26」を知っていますか?国連気候変動枠組条約(UNFCCC)を批准するすべての国(締約国)が参加する会議です。2021年10月31日(日)から11月12日(金)にかけ、英国・グラスゴーで開催され、2015年に採択された「パリ協定」と、「気候変動に関する国際連合枠組条約」の目標達成に向けて、クリーンなエネルギーへの移行促進について議論されます。日本からは岸田首相が会議へ出席し、就任後初めての外遊となったことでも注目が高まっています。

また、気候変動については、地球温暖化研究に対する功労が認められ、プリンストン大学上級研究員の真鍋淑郎博士がノーベル物理学賞を受賞したことでも話題になりました。

Mark Makela, 1235715137/ Getty Images

一方で、地球温暖化を引き起こす大気中の二酸化炭素(CO2)の世界平均濃度が、2019年に記録した観測史上最高値を更新したと世界気象機関(WMO)が発表するなど、気候変動は日々深刻化しています。昨年、日本政府は、2050年までのカーボンニュートラル(脱炭素化)実現や2030年の温室効果ガス46%削減という目標を掲げていましたが、これまで以上に迅速で明確な対策が求められています。

そんな中、世界最大級のストックフォトサイト「iStock」を運営し、デジタルコンテンツを世界200カ国以上に提供するGetty Imagesは、サステナビリティに関する消費者意識を調査した、最新の「Visual GPS」の調査結果を発表しました。ブランドや企業のサステナブルな取り組みが消費者とのエンゲージメントを高め、購買意欲に直結する時代において、日本の消費者に向けて、いま求められているサステナビリティに関するビジュアルについてまとめています。

2021年8月に行われた、最新のVisual GPSの調査によると、日本の消費者の85%が、「使わなくなったものはリサイクルや再利用寄付をする」と回答するなど、日常生活において持続可能な行動をとっていることがわかりました。

<環境に配慮して行っている行動トップ5>
1 リサイクルする
2 環境にやさしい製品を使う(例:家庭用洗剤、紙製品など)
3 ペットボトル飲料、カプセル式コーヒー、ビニール袋などの使い捨て製品の使用をやめる
4 新品を買う代わりに、再利用、修理、中古品を購入する
5 石油などの使用を減らすような交通手段の選択をする(例:大量輸送機関の利用、自転車/徒歩での移動、電気自動車/ハイブリッド車の使用など)

さらに、過去1年間、日本の企業による検索キーワードの推移を見てみると、「SDGs(昨対比+ 483%)」をはじめ、「カーボンニュートラル(+13850%)」、「ゴミ捨て(+6680%)」「脱炭素(+826%)」、「再生可能エネルギー(+371%)」、「EV(+ 106%)」、「家庭菜園(+38%)」といったワードが昨年に比べて多く検索されるようになっています。

持続可能な社会について考え行動を起こすことが、消費者にとって日常生活の一部となり、企業やブランド側も、より具体的で身近なワードからサステナブルな社会や脱炭素を示すビジュアルを求めています。一方で、実際に日本の企業からダウンロードされ人気があったビジュアルは、クリーンで近未来的なイメージを伝える抽象的なものが多くを占めています。

2021年、日本企業に人気があったビジュアル

Metamorworks, 1284339133/Getty Images

日本の多くの企業やブランドが持続可能性を示すために使用しているビジュアルは、消費者が“自分ゴト”化できるような意識改革につながっているとはいえません。気候変動への取り組みが国際的な競争力に大きく影響する時代において、日本の企業やブランドがビジュアルを通じて、二酸化炭素を減らすために取り組める具体的な行動を明確に示し、人々の意識改革につなげていくことは不可欠です。

では、日々深刻化する気候変動の解決に向けて、一人ひとりが環境や社会に配慮した行動を心がけていくために、ビジュアルを通してどのようなことができるのでしょうか。
Getty Imagesが「Climate Visuals」と共同作成した、「Visualising Sustainability Guidelines」では、自然環境の維持やサステナビリティに配慮した行動に関するビジュアルを制作する側と利用する側、双方のためのチェックポイントをまとめています。

・製品やサービスが、労働者の福利厚生に考慮した環境で生産されていることが描かれているでしょうか?
・社会や環境に配慮した倫理的かつ責任ある方法によって原材料を調達し、製品が製造され、消費者の元に渡っているのかがビジュアル化されているでしょうか?
・自国や地元のコミュニティの支援を後押しするビジュアルでしょうか?
・「Take(資源を採掘し)」「Make(製品を作り)」「Waste(捨てる)」という従来の経済システムのなかで「廃棄」されていた製品や原材料などを「資源」と捉え、廃棄物を出すことなく循環させる、サーキュラーエコノミーがビジュアル化されているでしょうか?
・新しい持続可能な選択肢がビジュアル化されているでしょうか?
・身近なストーリーがビジュアル化されているでしょうか?
・インクルーシブなストーリーがビジュアル化されているでしょうか?

Oscar Wong, 1257060179 /Getty Images

家庭菜園で野菜を育てる様子や古着屋さんでの買い物のシーンなど、日常生活のなかで実行できる持続可能なビジュアルを普段から目にするようになれば、気候変動という少し抽象的でスケールの大きな話も“自分ゴト”として身近にイメージしやすくなり、結果として環境負荷を軽減するような日々の行動につながるのではないでしょうか。

SDGs13番目の目標でもある「気候変動に具体的な対策を」の達成に向けても、この10年間が地球の未来に直結するターニングポイントだといわれています。COP26という、世界中が環境問題について考えるこのタイミングで、一人ひとりの行動が環境に与える影響を理解し、サステナブルな消費や行動について考えてみませんか。

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