スポーツで言葉の壁を越える!日米の中学生がドジャースタジアムで深めた学びと交流
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ロサンゼルス・ドジャースの本拠地であるドジャースタジアムで、スポーツと教育を掛け合わせた新しい社会貢献プログラムが8月から本格的に始動しました。
ユニクロとドジャースがパートナーシップの一環として実施した「UNIQLO Field at Dodger Stadium Academy」。日本とアメリカの中学生、計42人が国境や言語の壁を越えて集まり、球場の歴史や多様性、サステナビリティについてともに学ぶ体験プログラムが開催されました。
人種差別の歴史や多様性を学ぶ教育プログラム


このアカデミーは、地域の子どもたちへ継続的な学びの機会を提供するために立ち上げられた長期教育プロジェクトです。今回の開催を皮切りに、今後は毎週木曜日に定期開催され、5年間で累計1万人以上の参加を目指しています。
記念すべき第1回目のプログラムとなった8月20日には、ユニクロと2021年からパートナーシップを結んでいる世界少年野球推進財団(WCBF/理事長:王貞治氏)の協力のもと選ばれた日本の子ども12人と、現地アメリカの子ども30人が参加しました。
プログラムは単なるスタジアム見学や球団の歴史紹介にとどまらず、スポーツが果たしてきた社会的役割や、グローバルな文化と多様性を深く学ぶ要素が充実している点が大きな特徴です。
子どもたちはまず、普段は立ち入ることができないスタジアムの舞台裏を巡る特別ツアーに参加しました。ツアーの中では、メジャーリーグにおける人種差別撤廃に大きく貢献したジャッキー・ロビンソン氏の社会的功績や、ドジャースが歩んできた歴史、球団が大切にしてきたレガシーについて深く学びました。
さらに、スポーツの現場が果たす役割だけでなく、ユニクロが推進するサステナビリティへの取り組みについての講義も実施されました。プログラムの締めくくりには、ドジャースのフロントオフィススタッフとの質疑応答が行われ、スポーツビジネスの現場で働くさまざまなキャリアの道を知る機会も提供されました。
参加者全員には本プログラム限定のオリジナルTシャツやキャップなどのノベルティも配布され、子どもたちにとって記憶に残る一日となったようです。
日本から参加した子どもからは、「アメリカに来るのが初めてだったので最初は緊張していましたが、実際に到着して球場を見てからはワクワクする気持ちが強くなりました。今日のプログラムを通じて、ドジャースの歴史やこれまで受賞した選手のことを知ることができてよかったです」といった声が聞かれ、ドジャースタジアムでの体験に大きな刺激を受けた様子が窺えました。
また、ユニクロ USA CEOの安達史紀氏は、「このアカデミーは、ロサンゼルス地域社会に対する私たちの長期的な取り組みの一環です。今日は日本とロサンゼルスから生徒のみなさんをお迎えしています。
互いに学び合い、新たな友情を築き、スポーツが文化や言語の壁を越えて人々を結びつける力を実感できる、みなさんにとって素晴らしい一日になると良いと思っています」と挨拶し、子どもたちの輝く目を見て大きな手応えを感じたと語っています。
誰もが質の高い教育と多様性に触れられる環境づくり


今回の取り組みの背景には、子どもたちが生まれ育った環境や国籍、言語の違いに関わらず、スポーツという共通言語を通じて多様な価値観に触れ、視野を広げる機会をつくりたいという強い想いがあります。
現代社会において多様性の尊重(DEI)は極めて重要なテーマですが、教科書上の知識として学ぶだけでは実感を得にくい側面もあります。人種差別撤廃に挑んできた歴史的な場所で、実際に多様なバックグラウンドを持つ同世代と交流し、スポーツビジネスの多様な働き方に触れるという体験は、子どもたちの偏見をなくし、他者を尊重する心を育むうえで極めて効果的な教育的アプローチです。
単発のイベントで終わらせるのではなく、5年間にわたって毎週定期開催し、地域の多くの子どもたちへ広く門戸を開いていく姿勢は、まさにSDGs目標4「質の高い教育をみんなに」や目標10「人や国の不平等をなくそう」の達成に大きく寄与する持続可能な取り組みといえます。
スポーツと企業のパートナーシップが切り拓く持続可能な未来


これまでの企業とスポーツチームの関わり方は、球場への看板掲示やユニフォームロゴの露出といった「広告宣伝(スポンサーシップ)」が主流でした。しかし今回の取り組みは、企業の持つリソースとスポーツチームの影響力を掛け合わせ、地域社会や次世代育成へ直接還元していくという、新しいパートナーシップのあり方を示しています。
「スポーツには言語や文化の壁を越えて人々を結びつける力がある」という言葉の通り、球場を活用したこの実践は、参加した子どもたちの未来への可能性を大きく広げています。
民間企業、プロスポーツ組織、そして地域社会が一体となった共創の取り組みが、今後の持続可能な地域づくりや次世代教育の現場へどのように好影響を及ぼしていくのか、期待が高まっています。





