11月4日、住友⽣命保険相互会社が、株式会社 JMDC、三井住友カード株式会社、ヘルスケアテクノロジーズ株式会社とともに、プレス発表会を行いました。

イベントでは 「インフルエンザ実態調査レポート」の発表に合わせ、保険による備えと健康医療相談・オンライン診療などのヘルスケアサービスを組み合わせ、デジタルで完結する新たな健康体験が紹介されました。

約1,000万人の医療データから分析！インフルエンザの感染・重症化に関わる傾向が明らかに

発表会の前半に行われたのは、住友⽣命保険相互会社と、株式会社 JMDCによる「インフルエンザ実態調査レポート」の発表です。

住友⽣命グループは現在、ウェルビーイングインフラ企業として「拡・保険」の考え⽅のもと、パートナーとの協業を通じた社会課題の解決に取り組んでいます。
「インフルエンザ実態調査レポート」は、この取り組みの⼀環で、ヘルスビッグデータ事業を行うJMDCが有する約 1,000 万⼈の医療データを活⽤し、インフルエンザの診断・重症化と健康・⽣活習慣との関係性や、家庭内での感染の実態などを明らかにしたものです。

両社による調査では、生活習慣病の既往がある人は、そうでない人に比べて、インフルエンザ重症化に関するリスクが高いことがわかりました。
また、歩行習慣や睡眠による休養感がない人は、そうでない人に比べインフルエンザのリスクが高いこと、前シーズンに風邪や新型コロナの診断があった人はそうでない人に比べ翌シーズンのインフルエンザ診断発生率がそれぞれ約1.32倍、約1.28倍とこちらも高くなっていることがわかりました。

反対に、前シーズンにインフルエンザの診断があった人は、診断がなかった人に比べ、翌シーズンのインフルエンザ診断発生率が約0.89倍となり、少し少ないことがわかりました。この理由としては、前シーズンに罹患したことにより、ワクチンを打つなど予防意識が高まったことなどが推測されます。

また、世帯内初発生診断発生率を年齢別に比較した調査では、世帯内では5~14歳の小児の初発診断発生率が高いという結果となりました。これについては子供は幼稚園や保育園、学校などの集団生活から感染が広がりやすいということが理由として推測されます。

保険とヘルスケアをデジタルで一体化！Oliveで広がる新たな健康体験

そんな中、三井住友カードのモバイル総合金融サービス「Olive」で、11月5日から使えるようになったのがインフルエンザ保険「インフルエンザお見舞い金」です。インフルエンザでは体調への不安、受診の負担、仕事や家事の調整など複数の困りごとが同時に起こります。
このサービスでは、インフルエンザお見舞い金の請求のほか、健康相談、オンライン診療など、それぞれのコンテンツにデジタルでアクセスすることができます。

「Olive」内のサービス「Olive Healthcare」を提供するヘルスケアテクノロジーズの代表取締役社長兼CEOの鴻池氏は、「インフルエンザが流行すると、患者だけでなく医療機関側にも負担が生じる」といいます。
インフルエンザの感染が拡大しても対応数を増やせるわけではないため、こうしたサービスを活用し、オンライン診療を選択することで双方の負担を軽減することができます。

またこうした保険は、加入に時間や手間がかかるとその一歩がなかなか踏み出しにくいことも課題です。Oliveの「インフルエンザお見舞い金」は、三井住友カードの会員なら最短1分で申し込みができます。インフルエンザ保険は、感染したときの医療費だけでなく、仕事を休むことによる経済的マイナスや、療養中の飲食費用、移動費用など、イレギュラーな出費に対し安心をプラスするためのもの。

ちょっとしたお守り代わりに、インフルエンザの流行期間だけスポットで加入することを想定すると、デジタルで簡単に契約・解約ができることは大きなメリットになります。

データや保険を活用し、健康への備えを身近に

住友生命をはじめとする各社による、医療ビッグデータを活用した調査や保険・ヘルスケアサービスの提供は、SDGsの目標3「すべての人に健康と福祉を」に貢献するものです。インフルエンザの感染や重症化に関わる傾向を明らかにすることは、一人ひとりの予防意識の向上につながります。
また、保険による経済的な備えやオンライン診療などを通じて、必要な医療にアクセスしやすくすることも、誰もが健康に暮らせる社会の実現を支える取り組みといえます。

今シーズンのインフルエンザの流行は例年より早まりましたが、今後もまだまだ感染リスクがあります。こうしたリスクに手軽に備えられる「Olive」は、これからの私たちの健康体験をより豊かにしてくれそうです。

執筆／フリーライター Yuki Katagiri