近年、SDGsの認知が急速に伸びてきています。
エコバッグの普及やプラスチックストローの廃止、メディアでの報道や企業の取り組みなど、さまざまな社会的な働きかけによって、SDGsの認知が十分に浸透したと言えます。
株式会社インテージが2020年から継続的に実施しているSDGsに関する調査をみると、いくつか注目すべきポイントが。詳しく見ていきましょう。

SDGsの認知率は8割にまで上昇

全国15～69歳、2,556人の調査結果を分析をしたところ、2020年の調査では3割に満たなかったSDGsの認知率が、2022年1月には8割にまで上昇したことが明らかに。特にコロナ禍により、貧困問題への注目が高まっているという結果になりました。

また、性年代別の認知率を調査したところ、2021年までは性別や年代でばらつきがありましたが、2022年には10代から60代男女のあらゆる層で認知率が8割前後にまで広がりました。 特に、2020年には2割前後に留まっていた30代以上の女性への浸透が著しく、前年よりも30ポイント以上アップしています。

認知率が上がった理由として、ここ数年、SDGsに関する記事やニュースがさまざまなメディアで取り上げられるようになったことが考えられます。
特にテレビで大きく取り上げられる機会が増えたことで、一気に広がったのかもしれません。

SDGsに対する共感有無は拮抗する結果に

認知は広がっているものの、生活者はSDGsを前向きに受けとめているのでしょうか。
SDGsに対する気持ち・態度として共感するかどうかを調査したところ、全体では「共感する」と「どちらとも言えない／分からない／関心がない」が拮抗する結果に。

「内容を知っている」「内容をある程度知っている」人に絞ってみると、65.6%が「共感する」と回答したのです。「内容を知っている」「内容をある程度知っている」人は年々順調に増え、前述のとおり2022年には半数を超えていることから、今後は全体の中でも共感する人の割合が高くなっていくとみられます。

注目度が上がっている貧困問題

生活者が優先的に取り組むべきと考えている課題について調査したところ、17のゴールのうち、優先的に取り組むべきと思う順に1～3位を回答してもらったところ、上位3つは「貧困をなくそう」「すべての人に健康と福祉を」「平和と公正をすべての人に」で、昨年の上位3つと共通していました。
ただし、「貧困をなくそう」については、昨年23.7%だったところ、2022年には27.4%にアップし、上位3つに選ばれる割合が最も高いゴールとなりました。

長引くコロナ禍で経済的な困難に直面している人が多いことに加えて、営業自粛要請の影響を受けた飲食業の方、時間給制で働く方やシングルマザーのワーキングプアの問題などが報道されたことにより、より身近な課題として貧困問題への関心が高まっているのかもしれません。

SDGsの認知の次に大切なこととは？

SDGsに取り掛かる際にこれまで課題となっていたのが、SDGsに対する認知度の低さでした。認知度が低いことにより、特定の人しか取り組まいないものとなっていました。しかし、SDGsの認知度が上がってきたいま、次なる課題が見えてきました。それはSDGsの「理解度」です。
いくら認知していても、理解している人が少ないと結果的に目標達成に結びつかない取り組みで終わってしまうことも。
また、SDGsを知っていても、目標内容への具体的な理解ができていないと、自身の行動に落とし込んだり、関連性を見出すことが困難なこともあります。今後は、認知度だけでなく、内容についての具体的な理解度を高めるための働きかけも大切になってきます。
「理解度」を高めるために、国や自治体を挙げてのプロジェクトやセミナー、次世代を担う若者をターゲットとした学校でのSDGs教育など、多くの施策が実施されています。
海外の事例と合わせてSDGs MAGAZINEでも過去に多数とりあげています。


編集部員が生の声を調査！「Z世代のSDGsに対する本音」

木を切ることも森林保全に！？“未来杜市”岡山県真庭市の森林資源を生かしたまちづくりとは

世界初のフランスの衣類廃棄禁止法から考える私たちができること

“クルエルティーフリー”な世の中へ。メキシコにて化粧品の動物実験が禁止に

日本のスーパーは過剰包装？ フランス・スペインでは野菜の包装が禁止に


私たちSDGs MAGAIZNEも、課題となる「理解度」を深められるように、SDGsを分かりやすく今後も発信を継続していきます。ぜひみなさんの気になることをこれからも教えてください。