WWFジャパンが『買い物カゴ投票』を発案!消費者とお店が一緒に考える、SDGsなお店づくり
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こんにちは。
日々消費する食材や生活必需品を揃えるために、人々が行き来することの多い、スーパーマーケット。私たちにとって身近な場所である反面、その販売方法や売り場について、消費者と施設がコミュニケーションをとるのはなかなか難しいものです。
そこでWWFジャパンは、生活導線上で情報と行動の具体的な選択肢が提供される仕組みをつくるために、公立大学法人滋賀県立大学と手を取り合い、『買い物カゴ投票』という画期的なコミュニケーションツールを提案しました。今日は、『買い物カゴ投票』の発案背景、また実施した上での反応をお伺いするため、実際に試験的に導入している生活協同組合コープみらいのコープ葛飾白鳥店(以下、コープ葛飾白鳥店)へやってきました。
『買い物カゴ投票』ってどんな取り組み?
『買い物カゴ投票』とは、買い物を終えた消費者がカゴの返却する導線を利用して、返却場所に二者択一の問いかけを設け、カゴを置く行為で「YES」か「NO」の回答を行うことを促した取り組みです。
施設で消費者にアンケートをとるのに一般的なのは、レシート下部にアンケートページへ誘導するURLを付けたり、スーパーに意見箱を設置するケース。しかし、これらはなかなか回答数を多く集めにくかったり、回答者の層に偏りがでたりというデメリットもありました。新たに開発されたこの『買い物カゴ投票』では、買い物カゴを返却するという”ついで”の行為で、意思表示をすることができます。スーパー側も消費者の意見を集めやすいため、対策を実行に移すまでそう時間がかからないのも良いポイントです。
一人一人の行動から、持続可能な世の中へ
『買い物カゴ投票』のメリットは、消費者の実際の声を知ることができるだけではありません。今回WWFジャパンと共同研究を行っている、滋賀県立大学人間文化学部生活デザイン学科 准教授山田歩先生は、「この取り組みを通して、SDGsに関する消費者の意識を変えることも期待できる」と話します。
買い物カゴを返却するという単純な行為が、そこに課された問いに対して改めて考えるきっかけとなります。
実際に行ってみた反応や、お客さんの声
今回、『買い物カゴ投票』の導入を試験的に試みたのは、「CO-OP ともに はぐくむ くらしと未来」を理念に構える生活協同組合コープみらいです。同生協サステナビリティ推進部の長嶋行子さんは、施策の背景にあった、人間の心理行動的な傾向をふまえ、人々がより良い選択を自発的に取れるよう手助けする、ナッジ型コミュニケーションという目的に共鳴したと言います。コープみらいは、産地とのパートナーシップの強化、容器包装のプラスチック素材削減、食品廃棄物、食品ロス削減など、具体的な目標と施策を多く持つ生協。真摯にSDGsと向き合う姿が魅力的です。
コープの扱う商品には、人や社会、環境に考慮したオリジナルのエシカル商品がおおよそ600以上あるそう。コープ葛飾白鳥店では、これまでサステナブル商品もそれぞれのエリアに陳列されていましたが、今回、『買い物カゴ投票』を利用して、特設コーナーを設置の需要について投票を取ったところ、欲しいという消費者の声が64.9%となり、専用のコーナー設置が実現しました。
このほか、一部のお肉をトレーからノントレーへの変更には、賛成派が72.3%。こういった結果を元に、SDGsな選択肢に切り替えることは、売る側と買う側が一緒になって考えることができるため、人々の意識にも影響をもたらすことができます。
いかがでしたでしょうか。
日常生活にかかせないスーパーマーケットだからこそ、エコな選択をして心地よく買い物をしていきたいもの。また、そんな環境づくりは、『買い物カゴ投票』のようにスーパーと消費者が一緒になって決められたらさらに嬉しいですよね。一人一人の選択も、みんなが合わされば大きな違いに。より良い世の中はみんなで作っていきましょう。
アイキャッチ 画像出典:WWFジャパン