“予防”と“備え”の両立──住友生命が取り組む熱中症対策の新しい形
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毎年のように記録的な猛暑を更新し続ける昨今、私たちにとって、身近な健康問題の一つとして挙げられる熱中症。気候変動の影響により気温の上昇や猛暑日の増加が目立つ中、熱中症はもはや一時的な体調不良ではなく、重症化すれば生命にも関わるリスクを伴う社会課題となりました。
こうした状況を踏まえ、熱中症対策は個人の健康管理だけではなくなってきています。気候変動への適応や健康格差の解消など、持続可能な社会づくりを目指すSDGsの観点からも重要なテーマです。
そこで今回注目したいトピックが、6月下旬に住友生命グループが開催した、熱中症に関するプレスセミナー。複数の登壇者を迎え、①「熱中症白書」の医療ビッグデータ活用と最新結果の発表(=予防)、②「熱中症お見舞い金」制度の反響と拡大展開(=備え)の二軸で本セミナーは行われました。
人々の行動変容を促す「熱中症白書」


さて改めて、熱中症への対応において重要なのは、様々な要素が絡み合った複合的な対策です。
例えば、温室効果ガス排出削減等の“気候変動の緩和策”はもちろん、健康増進活動や体調管理等の個人による“予防行動”、さらに社会保障や民間保険による“保障”……というような要素があります。
そこで、住友生命と株式会社JMDCが共同で公表したのが、健康・生活習慣と熱中症の関係性を示す「熱中症白書」。1,300万人を超える医療ビッグデータの分析を通じて熱中症リスクに関するエビデンスの蓄積を進めること。
そして、研究活動や学術発表によってウェルビーイングの発展に寄与すること──健康行動の促進と保障の両面から熱中症対策の推進に取り組んでいるのです。


セミナーで語られた「熱中症白書」の最新結果の中で、特に印象的だったのが、日常的に歩く習慣の有無によって変化する熱中症の重症度合。日常的に歩く習慣がある人は、そうでない人と比較して、熱中症による入院リスクが約 17%低いことが確認されました。
なお、診断リスクや点滴リスクにおいては、歩行習慣のある人の方が高いという結果が示されています。これは、屋外活動等の熱中症リスクの高い行動をとる機会が多いことに起因すると考えられますが、日常的な身体活動等の生活習慣=熱中症の重症化予防に寄与する可能性を示唆した点は大きいでしょう。
日頃から身体を動かすことで、暑熱環境への適応力を高めると読み取れます。
熱中症対策は「発症を防ぐ」だけではなく、「重症化を防ぐ」という視点も忘れてはいけません。そして、その実現には経験や勘ではなく、データに基づいた科学的な根拠が欠かせないのです。住友生命は健康増進型保険「Vitality」を通じて、日常的な健康行動を促すとともに、予防医療の推進にも貢献しています。
必要な保障に即時のアクセスが可能──安心の技術基盤を整える
しかしながら「熱中症白書」などを通して、どれだけ予防を徹底していても、熱中症リスクを0にすることは難しいもの。万が一のリスクに備える仕組みも必要ではないでしょうか。


そこで同グループは、気候変動によって高まる健康リスクに直面したときの経済的損失を軽減する取組として、業界初となる熱中症保険「熱中症お見舞い金」を提供。
これは、1日100円または月額200円からの保険料で、日射病や熱射病などで点滴治療や入院をした際に保険金が受け取れる、夏期限定の少額短期保険のこと。スマホの「PayPay」アプリから最短1分で申し込み可能な点が支持されて、累計加入件数40万件(本年3月末時点)に達しています。


さらに、この保障をより身近なものにするため、「Yahoo!ほけん」を通じてLINEから加入・契約確認・保険金請求までを完結できる仕組みも整備されました。専用アプリのダウンロードや複雑な手続きは一切不要。日常的に利用しているアプリからすぐ保険に加入可能な環境を実現した点は、デジタル技術を活用した新たな保険サービスの形と言えます。
誰もが必要な時に迅速に保障を受けられる仕組みを構築することは、社会インフラとしての保険の価値の向上にも繋がります。
また、経済的な不安を軽減することで、住友生命が掲げるファイナンシャルウェルビーイングにも一層近づくと言えそうです。
“予防”と“保障”の両立が、これからのウェルビーイングを創る


気候変動が進む社会において、健康づくりに今後ますます求められるのは、“予防”と“保障”の両輪で実現するスタイルです。日頃の健康づくりによって熱中症の重症化を防ぐとともに、万が一に備える保障を整える。さらにデジタル技術によってその仕組みを利用しやすくする……住友生命グループの取組は、まさにこのスタイルに当てはまるといえます。
今や熱中症対策は個人だけの課題ではありません。企業や社会全体が取り組むべきテーマとなっています。科学的根拠に基づく予防と、誰もが利用しやすい保障を組み合わせることで、一人ひとりのウェルビーイングを考える──これこそ、適応と福祉を接続する実践的な取り組みの第一歩です。
執筆/フリーライター・黒川すい





