2026年の夏、一つの鉄板を囲んで笑顔を共有する日本文化が、海を越えて東南アジアへと広がります。
東京の月島発のもんじゃブランド「月島もんじゃこぼれや」が、マレーシアに海外初店舗をオープンしました。
この挑戦は、単なる飲食店の海外進出ではありません。鉄板を囲んで食事を楽しむ日本の食文化を世界へ発信するとともに、日本の食材を支える生産者を応援し、持続可能な食の未来につなげる新たな取り組みでもあります。

鉄板を囲んで食事を楽しむ日本ならではの食文化を世界へ。下町生まれのもんじゃ焼きが海外へ挑む意義

東京・月島を中心に国内7店舗を展開する「月島もんじゃこぼれや」にとって、今回が初めての海外出店となります。
マレーシアは東南アジア有数の親日国であり、日本食への信頼と人気が高い市場です。近年は日本食レストランの店舗数も増加しており、堅調な経済成長を背景に外食市場も拡大を続けています。

また、現地の人々にとって外食は単なる食事の場ではなく、コミュニケーションを楽しむ社交や娯楽の場としての側面が強く、一つの鉄板を囲んで会話を弾ませながら食事を楽しむもんじゃ焼きのスタイルは、現地の文化とも高い親和性を持っています。
今は、マレーシア市場へ挑戦する絶好のタイミングといえるでしょう。

一方で、こうした海外進出の背景には、日本の食を取り巻く大きな社会課題があります。
現在、日本の一次産業は、人口減少や高齢化による担い手不足に加え、国内市場の縮小という課題に直面しています。

農林水産省が公表した「2025年農林業センサス」によると、農業を主な生業としている中心的な担い手である基幹的農業従事者数は、わずか5年で136.3万人から102.1万人へと約25%も減少しており、高齢化による離農と後継者不足が深刻な課題となりつつあります。

また水産業においても、水産庁が公表した「令和7年度 水産白書 概要」によると、2024年の漁業・養殖業の国内生産量は約364万トンと前年を下回り、生産額も約1兆6,297億円まで減少しています。

世界に誇る日本の食材や食文化があっても、国内市場だけでは適正な価格での取引や技術の継承が難しくなりつつあります。このままでは、地域の食材や生産技術を維持していくことが難しくなる恐れがあり、日本の食文化を支える基盤そのものが揺らぎかねません。

唯一無二の創作もんじゃが繋ぐ、地方創生への熱い想い

こうした課題に対し、「月島もんじゃこぼれや」は、日本各地の食材を活用した創作もんじゃを通じて、生産者と消費者をつなぐ取り組みを進めています。

メニューには豆腐、春菊、椎茸などを使用した「和牛すき焼き」や、牡蠣やうなぎを使用した「海鮮こぼれや」など、一般的なもんじゃ焼きではお目にかかることのない具材が大胆に起用されています。こぼれやは、これらのメニューに地方食材を取り入れて提供することにこだわっています。

地方の食材を積極的に活用し、その魅力を料理として発信することは、生産者にとって新たな需要や販路の拡大につながる可能性があります。
こぼれやがミッションに掲げる「Save the JAPAN FOOD」には、食材を提供するだけではなく、日本各地の生産現場をビジネスの力で持続可能な形で支え、次世代へつないでいきたいという想いが込められています。

「Save the JAPAN FOOD」がもたらす、日本の生産者への新たな可能性

日本食が世界中で高く評価されている今、日本産食材をふんだんに使用した鉄板文化を海外へ広げることは、日本食材の新たな需要創出や販路拡大につながる可能性があります。
海外の人々にもんじゃ焼きや日本食材の魅力が伝わることで、生産者の収益機会の拡大や地域経済の活性化を後押しし、日本の一次産業を支える力になることが期待されています。

また、この取り組みは、地域産業の活性化や持続可能な経済成長を目指すSDGs目標8「働きがいも経済成長も」の考え方にも通じています。さらに、日本各地の食材の価値を国内外へ発信し、持続可能な生産と消費を推進するという点では、SDGs目標12「つくる責任 つかう責任」の理念にもつながる取り組みといえるでしょう。

下町で育まれたもんじゃ焼きの海外挑戦は、日本の食文化を世界へ広げるだけではありません。日本各地の生産者と世界の食卓をつなぎ、地域の食材や食文化を未来へ受け継いでいく、新たな架け橋となることが期待されています。